SUSTAINABLEサステナブルな取り組み
三菱地所レジデンスの
サステナブルな取り組み
































マンションごとの取り組みを連携して、
人、街、そして自然や地球が
喜ぶ未来へ。
これまで三菱地所レジデンスは
「BIO NET
INITIATIVE」や「soleco」、
防災活動などを通じて、
自然環境や社会に配慮した取り組みを続けてきました。
私たちはこうした取り組みをさらに広げ、つないでいくことで、
人や街、それを包む社会や地球環境に
もっと貢献できると考えています。
住まいだけでなく、そこからつながるすべてのことを想うこと。
私たちは、2030年に誰もが幸せな未来を目指します。
三菱地所レジデンスの活動。
「経済」の発展は、生活や教育などの社会条件によって
成り立ち、「社会」は最下層の「生物圏」、
つまりは人々が生活するために
必要な自然の環境によって支えられています。
私たちの活動はこうした幅広い視点で取り組み、
地球環境も含めた経済活動の持続性
を追求していきたいと考えています。
私たちは、脱炭素社会の実現をめざし、
2030年までにCO2排出量を
50%(2019年比)削減します。
CO2排出量削減

達成するための主な施策
- (1) 建設工事とお客様入居後のCO2排出量を見える化
-
(2) マンションの全電力を非化石化
(非化石証書付き電力によるカーボンオフセット) -
(3) マンションのZEH-M Oriented 化
(2025年以降の全ての分譲販売・賃貸募集の物件)
※ZEH-M OrientedまたはZEH Orientedを標準採用。
- (4) 引き続き太陽光発電パネルをマンションに搭載
-
(5) 物件特性に応じたEV対応
※物件により、取り組み内容は異なります。

生物圏
社会
経済
家計簿



設置促進







持続可能な開発へ貢献の理解
現代的エネルギーサービス
(一括受電)
再生可能エネルギーの活用・拡大
及び天然資源の持続可能な管理・活用
再生可能エネルギーの活用・拡大
及び天然資源の持続可能な管理・活用
給湯器・断熱浴槽・エアロテック等
によるエネルギー効率の改善
化学物質や大気・水質などの汚染による疾病の削減
化学物質の大気・水・土壌への放出を削減
EVをリーズナブルに利用可能
EVを利用しやすい環境の創出
世帯・家族内の責任分担を通じて無報酬の
育児・介護や家事労働を認識・評価する
災害への適応能力の向上、
レジリエンス・災害リスク管理
水関連災害などの災害による被災者を削減
ゴミの削減
あらゆる年齢の全ての人々の健康的な生活を確保する
※住宅性能表示:断熱・1次エネ共等級4
断熱性能を向上させ、高効率な住宅設備を
導入することで年間の一次エネルギー消費量を
20%以上削減する取り組み
天然資源の持続可能な管理・利用、
差別的慣行・不平等の是正、山地生態系の保全
水利用の効率化
廃棄物の抑制
建設時のCO2排出量の削減
大気・水質・土壌の汚染による死亡・疾病の削減
有害な化学物質放出の最小化
生態系の維持・保護・回復
生物多様性も含む山地生態系の保全


※三菱地所レジデンスの取り組みを示しています。
物件により取り組み内容は異なります。
取り組みの輪が、
年々広がっています。















当社調べ(2024年3月現在)
ひとつ一つの取り組みを広げ、さらにつないでいくことで、
社会や自然環境に貢献する住まいづくりを目指します。
ザ・パークハビオ 同心プレイスでの
サステナブルな取り組み
2月開始
トレーサビリティなど
持続可能性に配慮した
合法木材の活用

- 天然資源の持続可能な管理・利用
- 山地生態系の保全
- 差別的慣行・不平等の是正
-
二酸化炭素の吸収源である森林や環境を破壊し、先住民の人権侵害を引き起こしている
違法伐採による木材を極力使用しないよう協力事業者に働きかけています。 -
二重床下地合板の工業製品への代替や、型枠コンクリートパネルの木材の
トレーサビリティ(追跡可能性)確保などといった努力もその取り組みの一つ。
引き続きFSCなどの木材のトレーサビリティの向上を目指し、
今後の木材利用の拡大を図るとともに、設計者・施工者・メーカーなど関係者間でも理解を深めていきます。


12月開始
高効率機器を採用し、
エネルギー消費量を20%削減する
ZEH-M Oriented を標準化。
またはZEH Oriented を標準採用



-
断熱性能の向上による
快適な室内環境の維持 -
年間の一次エネルギー消費量を
20%以上削減
- 断熱を強化した上で、高効率エアコンや高効率給湯器、節水型の水栓、 保温浴槽、LED照明、複層ガラスなどを採用し一次エネルギー消費量を削減します。
-
CO₂排出量を減らす暮らしの実現にむけて、今後計画するマンションに導入し、
2025年以降の分譲販売・賃貸募集は全物件で採用します。

